ボイラ・冷凍機・冷却塔などの熱源設備やコジェネなどの発電設備が不要になります。
・設備工事費、設備機械室の工事費が不要となります。
・設備が減るため、設備維持管理業務が減少します。
・上記設備の機械室の容積分を、他用途に活用できるため、収益向上につながる場合があります。
・屋上冷却塔が不要となり、緑化スペースや共用スペースとしての利用も可能となります。
エネルギー受入の関連機械室は、建築基準法上容積不算入となるため事業床を増やすことが可能となり、収益向上につながる場合があります。
ビル資産価値の向上につながり、テナントへの訴求力が高まります。
・既存ビルにおいて非常用発電機のサイズアップやオイルタンクの増設は、スペースの問題があるうえ居ながら工事になるため、実施は容易ではありません。
築20~30年のビルでは電気・熱源設備の更新工事が必要ですが、本システム導入することにより不要となり、設備投資を抑えることができます。
設備維持管理業務が減少します。
屋上冷却塔や熱源機械室が不要となり、そのスペースを有効活用できます。
災害などにより広域停電が生じた場合も、コジェネレーションシステムにより電力を継続的に供給します。
特に、ビジネス活動において必要な電源を優先し、最先端のBCPをサポートします。
帰宅困難者のための一時待機スペースにも電力・熱を供給し、安心・安全な街づくりに貢献します。
高効率のコジェネレーションシステムの採用や、最新のICTを駆使したエネルギーマネジメントにより、エリア全体でCO2排出量を大きく削減します。
供給施設においては、冷却塔などの屋上設備が不要になり、都市美観の向上や屋上緑化などによりヒートアイランド現象の抑制に寄与します。
三井不動産との連携により、非化石証書による電力グリーン化を実現。希望するテナントへのグリーン電力提供サービスにも対応します。
事業の使用電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを目指すRE100や、温室効果ガス削減を目指すSBT、企業の長期的成長に重要なESGなどへの取り組みに貢献します。